ビッグテックの設備投資急増でメモリー・電力のスーパーサイクル確認、サムスン電子のファウンドリーも回復基調

米連邦準備理事会(FRB)は4月のFOMCで政策金利を3.75%に3会合連続で据え置いた。据え置き自体は予想通りだったが、反対票が4票と1992年以降で最多となった。トランプ大統領が指名したスティーブン・ミラン理事は25bpの利下げを主張して反対し、残る3人はむしろ声明文に『緩和的偏向』の文言を入れることに反対し、タカ派色を示した。

パウエル議長は議長任期終了後も理事職には留任する意向を示した。通常、議長任期が終われば理事職も併せて辞任するのが慣例だが、トランプ大統領が提起した刑事訴追の可能性を含む法的リスクが完全に解消されるまでは職にとどまるとした。トランプ大統領はSNSでパウエル氏を『ミスター・トゥー・レイト』と呼び、利下げが常に遅すぎると改めて批判した。

4票の反対のうち3人がタカ派色を示したことで、市場は今後のFRBがよりタカ派的になるとの見方を強め、米国債利回りが上昇した。利回り上昇は株式の相対的な魅力を低下させ、相場全体の重荷となった。