トランプ氏の「プロジェクト・フリーダム」、ホルムズ海峡と米国債利回り
トランプ大統領は自身のSNSに長文を投稿し、ホルムズ海峡に足止めされている船舶の脱出を支援する「プロジェクト・フリーダム」作戦を発表した。中東時間の月曜午前から開始され、イランとの協議は前向きで、船舶移動は人道的措置だと説明した。ただしウォール・ストリート・ジャーナルによれば米海軍が直接護衛するわけではなく、アクシオスは米国が安全な航路情報を他国に提供する程度だと伝えている。
司会者らはこの発表の実効性に疑問を呈し、開戦以降すでに数百隻から最大2000隻程度の船舶が、軍事護衛や保険の保証がないまま交渉や自己判断で海峡を脱出してきた前例があり、今回の措置が根本的に新しいものではないと指摘した。むしろ先週後半に原油価格が1バレル122ドルを超えて市場に重荷となったこと、FOMCのタカ派的なトーン、米10年債利回りが4.4%台後半に迫ったことが重なり、トランプ氏が市場を落ち着かせるための融和的なメッセージを発したとの見方を示した。
トランプ氏が国債利回り上昇に敏感な背景として、米国債の利払い額がすでに国防費を上回る約1500兆ウォン規模に達していること、本人の資産の多くが債券に投資されていること、債券市場が株式市場をはるかに上回る規模を持つことが挙げられた。10年債利回りが4.5%に近づくたびに融和的な措置が繰り返されるパターンが今回も再現されたとの分析だ。
司会者らは米国経済の安定性と持続可能性に懸念を示し、米国株式市場全体に否定的な見方を維持した。ウォール街のS&P500年末目標値の上限が現在水準から約10%程度の上昇余地しかないこと、エコノミストのロバート・シラー氏がS&P500が30%急落する可能性に言及したことも紹介された。